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amazon payはECサイトの決済方法の一つとして多くの企業から注目されています。
ECサイトの決済方法はさまざまあり、どこと提携すべきか悩む企業も少なくありません。
多くの企業から注目されているamazon payの特徴や導入方法がわかれば、検討から導入がスムーズに進むことでしょう。
そこで今回は、amazon payの利用を考えている企業に役立つメリットや導入の流れといった情報を詳しく紹介していきます。
amazon payって何？
amazon payと聞くと、多種多様なアイテムが手軽に購入できるインターネット通販サイト「Amazon.co.jp」を思い浮かべる人がほとんどです。
元々はアメリカで創業されその後日本向けサイトが開設されました。
amazon payは、このサイト内での商品購入時に決済ができるサービスです。
また、amazon payは他のサイトでもアカウントを利用して決済ができるという特徴があります。
ECサイトに手軽に会員登録やログインができるのが強みです。
単にログインができるだけなら他にも外部サービスのアカウントを利用してログインできるサービスがたくさんあります。
しかし、amazon payにはログインができるだけでなく決済機能もあるのが他のソーシャルログインとの大きな違いです。
日本でサービスが開始された当時は「Amazonログイン＆ペイメント」という名称でしたが、現在ではamazon payに統一され導入サイトも増加しています。
amazon payのホームページ上では、amazon payを利用可能なECサイトをカテゴリーごとに紹介しています。
amazon payを導入するメリット
ECサイト・通販にamazon payを導入するメリットの一つが会員登録から決済までのフローが短縮できるという点です。
商品購入やサービスの利用を考えていたユーザーも、登録や手続きが面倒だと途中でやめてしまうケースも少なくありません。
しかし、面倒なフローが短縮できれば登録や購入のハードルを下げることができます。
コンバージョン率や離脱率の改善を目指すためにも期待できるサービスです。
また、amazonユーザーの新規会員の獲得が期待できるのも大きなメリットです。
他にも、世界水準のセキュリティによって企業の情報などが守られているのも魅力といえるでしょう。
企業側はもちろんユーザーにとってもセキュリティ面がしっかりしていることは重要なポイントです。
また、自社サイトからamazonのサイトに遷移しなくても購入してもらえるので、購買フローがスムーズかつシンプルになります。
さらに、購入者名やメールアドレスなどの顧客情報が得られる点や、スマホやタブレットに対応していてユーザーが使いやすいという点も人気の理由です。
個人情報の入力が省けることで、受注処理もしやすくなります。
つまり、amazon payを導入するECサイトとユーザーそれぞれが、大きなメリットを得られるというわけです。
オンライン上のみならず、amazon payが利用できる実店舗も増えていることから、今後さらに利用の幅が広がると期待されています。
amazon payを導入するデメリット
amazon payを導入することで考えられるデメリットとしては、手数料がかかることと費用の振込先が増えることが挙げられます。
とはいえ、amazon payだけでなく他のサービスを利用する際にも手数料は発生するので大きなデメリットとはいえないでしょう。
また、費用の振込先が増えてしまうものの、得られるメリットの大きさを考えれば必要な出費と考えることもできます。
さらに、サイトのカスタマイズが必要なときには、費用を自社で負担する必要があります。
メリットばかりに注目せずにデメリットもリサーチすることが大切ですが、amazon payを導入することに関してはデメリットがほとんどないことがわかります。
amazon pay導入にかかる料金
amazon pay導入にかかる費用は、初期導入費用・月額費用・取引手数料・振込手数料がすべて無料です。
デメリットが少なくメリットが大きいamazon payのサービスにもかかわらず導入に必要な料金が無料という点に驚く人も多いことでしょう。
ただし、決済手数料はデジタルコンテンツなら4.5%、デジタルコンテンツ以外なら3.9％（2021年10月時点）かかることを頭に入れておく必要があります。
決済手数料は他のサービスも3.5～5%程度であるため、大きな差はありません。
むしろ手数料の多少の差よりもコストパフォーマンスに注目することが大切です。
また、決済に関するサービスを利用する場合はリーズナブルな料金で利用可能ですが、カートシステムを利用する際には別途手数料がかかることもあります。
amazon payを導入する流れ
実際にサービスを導入するためには、まずは審査を通過する必要があります。
ユーザーが安心して快適にサービスを利用できるように、反社会的勢力の利用を排除したり詐欺に利用されたりすることを防止するためです。
審査を受ける場合は、公式サイトから申し込みを行い、案内に従って手続きを進めましょう。
代表者氏名や住所、さらに電話番号や銀行口座情報などを登録します。申し込みや審査のために、入金希望銀行口座証明書類や法人クレジットカードを準備しておくと手続きがスムーズです。
ただし、法人クレジットカードがない場合は、代表者や担当者の個人用クレジットカードでも登録することができます。
万が一、amazon pay経由の取引でマイナス額が発生した場合、登録したクレジットカード宛てに不足額の請求が行われるシステムです。
申し込み完了から審査結果がわかるまでの期間は、1～2週間程度です。
審査結果はメールで届き、審査に通った場合は次の手続きに進むことができます。
ここまではamazonが対応しますが、それ以降はECサイト上の管理画面で手続きが進められるのが特徴です。
「各種手続き」の画面から「amazon pay対応機能の申し込み」を選択し、手続きを完了させます。
完了後はすぐに利用が可能で、決済方法などの設定を変えることができます。
利用開始にあたって、動作確認を行っているため不具合が起こるリスクが少ないといえるでしょう。
導入するならサブスクストアの利用がおすすめ
amazon payを導入するなら、サブスクストアの利用がおすすめです。
サブスクストアは2018年6月1日から決済オプションとしてamazon payと連携しています。
人気の理由としては、ブラウザ上でできる機能が豊富なことが挙げられます。
ユーザーがamazon payによってログインや商品購入ができるだけでなく、企業側もECサイトの管理や分析機能が利用できるのが大きな魅力です。
受注管理・商品管理・顧客管理などはもちろん、売り上げ分析やクーポンなどの販促管理まで対応してくれます。
また、ユーザーとのやり取りが必要となる問い合わせ管理にも対応しているので、安心して利用できると高く評価されています。
サブスクストアの料金は、初期費用6万9800円～29万8000円・月額4万9800円～13万9800円で、3つのプランから選ぶことが可能です。
amazon payを導入する場合、サブスクストアの料金と合わせて、初期費用0円・月額費用5000円・サービス利用手数料4.0%で利用することができます。
サブスクリプションビジネスに特化していることもあり、定期通販や頒布会だけでなくサブスクリプションコマースにも最適です。
リピート販売に力を入れた機能が充実しているので、ユーザーの心をつかむサービスを提供することができるでしょう。
まとめ
今回の記事ではamazon payの基本情報から、実際に運用に入るまでの流れをご説明いたしました。
上記でもご説明した通り、amazon payにはメリットが盛りだくさんです。
既に通販事業をされている方は、ぜひご検討してみてはいかがでしょうか？
